東日本大震災の教訓から検証します。 地震や津波で２万人近くが亡くなったり、都内ではビルが倒壊、火災も相次ぎ、帰宅を急げば命を脅かされる危険にさらされます。 近い将来起きるおそれがある首都直下地震では家に向かう先にさまざまな危険が待ち受けています。 震災を教訓に、従業員全員が３日間滞在できるだけのいただきます。 横浜市に住む齋藤健一さんは５年前、子どもが無事かどうか分からないまま、東京の勤務先から自宅に向かいました。 東日本大震災をきっかけに意識が変わった人もいます。
そうした施設に身を寄せたうえで、安全が確保された段階で、この家に向かっていくということになるわけですが、この間には、サポートあるんでしょうか？国のガイドラインなどでは、帰宅途中ですね、ここで災害時帰宅支援ステーションという施設で、支援を受けられるということになっています。 ファミリーレストランですね、それからコンビニエンスストア、ガソリンスタンド、こういった施設で、具体的には水ですとか、トイレの提供が受けられるほか、店内にあるテレビですとか、ラジオから交通情報などが得られる所もあります。
しかし、今後の液状化を防ぐ対策は全く行われていませんでした。 液状化の被災地を取材した、水戸放送局、直井良介記者です。 震災からまもなく５年となるんですけれども、この液状化対策の工事が行われているのは、僅かに５つの市だけということで、なかなか対策は進まないという状況ですね。 実際、５年前に液状化被害を受けた所ですね。 この中には地区ごとに液状化しやすい地層かどうかなど、地盤の特徴が示されています。