武田早速、ウイルス感染への不安から伺っていきたいと思うんですけど実際に最近感染した人の症例からいろんなことが分かってきています。 武田あと、かぜっぽいけど新型コロナ？っていう質問も出てきていますけれどもどういうふうに区別するんですか？賀来風邪の場合インフルエンザの場合は急激にウイルスが早く増殖しますから急激に熱が出て、そのあとすごく収まってきます。 これまで発生したＳＡＲＳやＭＥＲＳといったコロナウイルスの似たような種類は。
藤原まず新型コロナウイルスというのは主な感染経路はせきやくしゃみといった飛まつですとかウイルスが手に付いてそれが顔に付いて感染するという。 こちらの図は政府の専門家会議が示した集団感染が起こりやすいそのリスクが高い状況を示したものなんですけれどもまず、換気が悪い場所。 つまり、密閉空間換気が悪い場所で感染が広がっているということが分かってきたんです。
でも、そういうものをしっかりと歯科医師の先生方にも拭いていただいてそして時間を置いてそこにまた次の患者さんがお越しになるんだったら大丈夫だと思います。 武田患者さんとして注意すべき点はありますか？賀来できるだけ、これは歯科医師の先生方にも協力していただきたいんですがぜひ、そういった空間を少し時間差でお願いする。 歯科医師の先生方に感染症の対策は歯医者さん、きちっとされてらっしゃると思います。 武田藤原さん、どうでしょう？藤原これについては日本歯科医師会にお聞きしました。
あとは式場がねかなり工夫をされていて、今は感染対策、しっかりやってらっしゃると思うので検討されるといいんじゃないかと。 村井さんのところにも高齢の方、たくさんいらっしゃるということですけど今、一番不安に思ってらっしゃることや悩んでらっしゃることってどういうことですか？村井今一番不安に思っていることは実際、新型コロナウイルスを自分たちとか入居されてる方に持ち込まないということをどうすればというところで対策をとっております。
先ほどおっしゃった職員さんや入居者の方への感染予防というのはどんな悩みを持ってらっしゃるんですか？村井職員のほうに関しては３月から体調報告書という書類を作りまして毎日の朝の検温を書くというのと出勤時には、もちろん体温を書くということは１２月から始めてたんですけどもそれに加えて、家族の体調も同じ書類に書いて、１０日ごとに提出を求めてます。
これについては、どういうふうに見てらっしゃいますか？尾身なかなか難しい質問ですけれどもまず１点目は、日本国内でもいろんな都道府県から感染者の数が増えているというのが１点目ですね。 最後には、今イタリアなんかでも諸外国での感染のレベルがかなり増大しているということを考えると日本の国内でも、この前北海道がそうであったように感染のスピードがふっと上がってしまうことが可能性としてはあって。
それから、地域の感染を知りたいということでいわゆる偽陽性というようなことも出てくるのでそういう意味ではＰＣＲというのは、私は今、民間の検査会社を含めてキャパシティーを上げているのは非常によいことだと思うんですがＰＣＲの活用というのはさっきの主に重症化するリスクのある人を早く見つけてそうならないようにするのが主な目的だと私は思っております。
武田人工心肺装置ですね。 林田小山さん不安がいろんなところに広がっているんですがこの不安に、どう向き合えばよろしいでしょうか？生活習慣を確かに見直すいい機会にしてほしいと思います。 長時間どんどん自分で検索していくうちに自分の欲しい答えを探しにいくうちにそこにずいぶん集中してしまうので情報というものはあいまいなんだけども一大事が起こるものほど、集団に広がりやすいきらいがあるのでたちまち分からないものは分からないままにしておけること。
おいしいものを食べにいくとか公園で遊ぶとかでも、これ、全国各地の小学校で体育の授業にも取り入れられている体操なんです。 続けることで驚くべき効果が！「すごい伸びました！」みんなの運動能力がアップしちゃいました。 こちら大股歩きで運動能力チェック。 私たちが体を動かすとき脳から動けという命令が運動神経を伝わって全身に届きます。
これは支援のところで例えば、少し午前中だけでもとか時間差でやっていただくことはできませんか？浜本今、我が家は幸い外の方と接することで感染をもらってしまってることを心配して自宅でのヘルパーさんとかそういうものをすべて皆さん、シャットダウンをされているご家庭もあるので。
林田いろいろな不安の声がありますが生活や経営への不安の声も横山今のご質問に関してはコロナウイルスの影響で仕事を休むことになった場合雇用調整助成金という制度が使える可能性があります。 企業が従業員を解雇せずに仕事を休ませて休業手当などを支払った場合その一部が国から補助されるものでこれはパートなど非正規の従業員も雇用保険に加入していれば対象となります。