まもなく奄美大島が暴風域に入る見込みで島では警戒が強まっています。 強い勢力の台風５号が奄美大島に接近。 現在ほとんど動いていないため奄美大島では今日予定されていた花火大会は１０日に延期。 台風５号への警戒が続いている奄美大島は現在、強風域に入っています。 奄美大島から中継でお伝えしたんですが今村さん、今の奄美そして九州の直撃コースを今とっているようですね。
その勢力の予想を見ると明日で強い勢力で日曜日の夜辺りから月曜日にかけて上陸する恐れがあって、そのあと瀬戸内海方面に進む予想で月曜日でも、まだ強い勢力を保っているという状況なんですね。 もう１つ今回の台風の特徴としては強いことに加えて遅いというのがありまして今後の進むスピードを見ていきたいんですが明日時速９キロ日曜日も時速６キロと更に遅くなっていまして本当に人のウォーキングやジョギング並みの遅い状況が続くわけなんですよ。
安倍総理が仕事人内閣と名づけた新たに来る人そして、去る人。 野田氏と同じくポスト安倍として名前が挙がる岸田政調会長は多忙な１日。 今回、安倍総理に耳の痛い話もする存在ということで入閣したことをチャンスに政権にストレートな物言いで人気を高めたいということです。 実は今日同じように河野外務大臣も自ら総裁選への出馬に意欲をにじませてポスト安倍として自身を売り込みました。
トヨタとマツダは、おととし５月環境など幅広い分野での業務提携に合意しましたが資本提携することで電気自動車など次世代カーの共同開発などを進めます。 イギリスとフランスが２０４０年をめどにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出すなど世界的に環境規制が進む中、電気自動車の基本構造に関する技術を共同開発するとしています。 ＡＮＮは売却価格が決まる前に森友学園の籠池夫妻と設計会社らが打ち合わせをしたメモを入手しました。
アメリカ・ロサンゼルスの遊園地にあるバンジージャンプで２日夜、男性がおよそ３０ｍの高さからロープをつけて飛び降りたところおよそ１０ｍの高さで逆さまの状態のまま宙づりになりました。 今年誕生した栄養の日にちなみまして今日こちらのレストランでは完全栄養食をうたったあるものの試食会が開かれています。 先生役を担当しているのが女性便利屋のスタッフ堀内絵里香さんだ。 一緒にカラオケをしてほしいと女性だけの便利屋に依頼をしてきたカナダ人のモリーさん。
奄美大島の東の海上をゆっくりとしたスピードで西に進んでいる。 この台風の接近でまもなく暴風域に入る奄美大島には鹿児島放送の福田大二朗アナウンサーがいます。 台風５号が接近している奄美大島です。 北海道を旅行中に行方がわからなくなった中国人女性とみられる女性が釧路市内の喫茶店を利用していたことが喫茶店の店主は女性は話しかけられたくない雰囲気だったと話しています。 そして、あちらの観光施設でも新たな目撃情報が出てきました。
茨城県取手市で中学３年の女子生徒がいじめられたくないなどと日記に書いて自殺した問題で県が新しい調査委員会を設置することが遺族に伝えられました。 築けなかった市の教育委員会は文部科学省の指導を受けた直後一転、いじめはあったと認め第三者委員会は解散していた。 第三者委員会は学校か市町村の教育委員会が設置することとなっているが今回は、特例として条例を制定し県に新しい調査委員会を設置することとなった。
第９９回全国高校野球選手権大会の組み合わせ抽選会。 ４日未明ＵＡＥ・アラブ首長国連邦のドバイにある７９階建てのマンショントーチタワーから出火。 およそ３３５ｍと東京タワーよりも高く２０１１年の完成当時世界一を誇った超高層マンションの大規模火災に周囲は騒然となった。 思った以上に身近にいる危険生物の実態です。 年間およそ６５０万人以上が利用する関東各地の海水浴場には私たちの命をも脅かす危険生物が潜んでいるのだ。 ゆっくり泳ぐので子どもでも簡単に岩場を歩いていたときに遭遇した危険生物とは…。
海の危険生物として知られるようになったヒョウモンダコは、危険度５。 唾液中にフグと同じ神経毒テトロドトキシンを持っている。 関東の海水浴場や海岸の岩場などに潜むさまざまな危険生物。 このあとも動きが遅く奄美から種子島・屋久島方面では日曜日にかけて記録的な大雨や暴風の恐れがあります。 週末は奄美や沖縄中心に交通機関も乱れ、来週初めは九州・四国、中国地方にも影響が出そうですからご注意ください。 明日の雷発生確率です。
男性は会社の研修で先月末から宿泊していて昨日は研修から帰ったあとに風呂場で洗剤などを混ぜて塩化水素を発生させ自殺を図ったとみられています。 後ろから原付きバイクで近づき前かごの現金およそ１万９０００円などが入ったバッグを「安倍総理逮捕」などの見出しがついたいずれも産経新聞が森友学園の前理事長夫妻の逮捕を報じた号外を加工したものとみられます。 産経新聞社は極めて悪質な偽号外でツイッター社への削除要請とともに法的措置も含め、対応を検討しているとしています。