こうしたデータを総合的に結び付けて分析することでこれまで分からなかった医療費のムダが見えそして医療費など社会的なコストを削減したい国にとっても大きなメリットが期待できると見られていますが医療機関のデータはほとんどの場合、断片的で包括的に活用できる状況にはありません。 手術は患者の治療結果を左右するもので入院期間や医療費の額にも大きく影響を及ぼします。 その結果、医師たちは手術前の患者の容体の把握により力を入れるようになり再手術の割合は３０％余り減りました。
病院が受け入れる患者の数は、改革が始まった９年前に比べまして、年間１０万人増え、そして病院の収入は以前の１．８倍、東京医科歯科大学教授の川渕孝一さんにお越しいただきました。
こうしたビッグデータをもとに医療費に限らず社会保障費全体の削減を推し進めるのが２８歳のときに関節リューマチと診断されそれ以来、痛みで仕事を休みがちになる状態がところが５年前状況が大きく変わります。 治療期間が長くなりリハビリに必要な医療費や休業補償など、全体のコストはかさんでいました。 外科手術によるこれまでの治療から切り替えることで患者１人当たり平均３６００万円以上かかっていた全体のコストはこの膨大なデータベースを駆使すれば将来にわたって患者にも国にも大きなメリットをもたらすだろうと考えています。